高圧・業務用電気料金計算

Scope

このページで確認できること

現在条件の月額・年間相当費用と、改善前後の契約電力・月間電力量差による費用差を確認できます。 デマンド削減と使用電力量削減を分けて見たい場合の一次整理に向いています。

契約電力の更新ルール、30分デマンド履歴、季節別・時間帯別単価、段階制料金、税処理までは扱いません。 契約変更や安全上重要な判断では電力会社・専門家に確認してください。

Result Reading

結果の読み方

高圧・業務用電気料金では、使用電力量だけでなく契約電力や最大需要電力に基づく基本料金が大きく効くことがあります。 省エネでkWhを下げる効果と、ピークカットでデマンドを下げる効果を分けて確認すると、対策の優先順位を整理しやすくなります。

Formula

使用式

• 基本料金 = 契約電力または最大需要電力 × 基本料金単価 × (1 - 力率調整率 / 100)
• 電力量料金 = 月間電力量 × 電力量料金単価
• 燃料費調整額 = 月間電力量 × 燃料費調整単価
• 再エネ賦課金 = 月間電力量 × 再エネ賦課金単価
• 月額合計 = 基本料金 + 電力量料金 + 燃料費調整額 + 再エネ賦課金 + その他月額費用
• 評価期間合計 = 月額合計 × 評価月数

Example

計算例

契約電力500 kW、基本料金単価1,800円/(kW・月)、力率割引15%、月間電力量100,000 kWh、 電力量料金単価20円/kWh、燃料費調整単価2円/kWh、再エネ賦課金単価3.5円/kWhの場合、 基本料金は765,000円/月、月額合計は3,315,000円/月、12か月合計は39,780,000円です。

Mistakes

よくある間違い

• 契約電力と月間電力量を混同する。
• 力率割引を引いた後の基本料金ではなく、割引前単価をそのまま比較する。
• 燃料費調整単価がマイナスの月に、正値として入力してしまう。
• 季節別・時間帯別単価の契約を、単一の電力量料金単価だけで精密に評価しようとする。
• デマンド削減と使用電力量削減のどちらが効いているかを分けずに判断する。